タワーマンションの資産価値をマンションマーケットが調査

マンションマーケットは6月28日、港区・中央区・品川区の3区のタワーマンションと一般的なマンションについて、資産性の違いを調査し、その結果を発表した。

地上20階以上の超高層マンション「タワーマンション」はホテルのようなフロントサービスを始め、コンビニエンスストアやスポーツジムなどの施設を敷地内に設けているマンションも多く、一般的なマンションとは異なる手厚いサービスが提供されている例が少なくない。

それに伴いマンション価格も比較的高価で、中古物件でも値崩れしにくいのが特徴だ。

そこで、タワーマンションの竣工数が多かった2005年に建てられたタワーマンションと、それ以外のマンションを対象に、2005年当時と2017年現在の価格を比較するために、東京23区の中でもタワーマンションが多い「港区」「中央区」「品川区」の3区を対象に調査を行った。

調査の結果、港区のタワーマンションの上昇率は152.3％、一般マンションの上昇率は95.9％。中央区ではタワーマンションの上昇率は132.4％、一般マンションの上昇率は131.7％。品川区ではタワーマンションの上昇率が135.6％、一般マンションの上昇率が109.2％だった。

港区のみ一般マンションの価格が下落しているが、タワーマンションの価格上昇率は3区の中で最も高い結果となった。

一方、中央区はタワーマンションと一般マンションの価格上昇率はほとんど差がなく、一般マンションの資産性の高さではダントツだ。古くから栄えてきた歴史ある街が多いため、立地条件での希少性が資産価値に反映されているといえそうだ。

（画像はプレスリリースより）




株式会社マンションマーケットのプレスリリース
https://corp.mansion-market.com/press/release/6988/